●明日からゼミ合宿です
尾瀬行ってきます。熊が出るらしい怖いな。最近熊出没による被害のニュース多いし。
しばらくはMOBLOG更新になります。
・・・ていうか
とうとう卒論の構想（というよりネタ発表に近い）発表だ・・・。
自分は一応3つネタを考えていたけれど、どうやら2つは没にして
本命のＰＬＣ関連のものにしようかと思っているようです（←何で自分事なのに他人事な文なんだ！！）
なので没ネタ公開します、本命は公開しません
興味のある方はどうぞ（ちなみに構想の形式になっていないことはご了承ください）
没ネタ１エロ系
ＶＯＤ（ヴィデオオンデマンド）サービスによる
映画などの映像コンテンツのweb上配信などが実現しつつあり、
新しいエンターテイメントサービス、またはwebの新しいコンテンツとして話題になっている。
このように成長著しいweb上での映像配信に関して日頃から自分が疑問に思っていたことがあった。
それは、自分が映像配信コンテンツのwebサイトを運営し、実際に映像配信というものに触れていた際に考えていたことである。
それは
＜仮説＞
「アダルトサイトの映像配信方法がweb上における映像配信のデファクトではないのか」
ということである。
故に本論文では以上の仮説の妥当性を以下の側面から論及していきたい
�� 技術的な側面
現状の映像コンテンツの配信方式と
アダルトサイトの映像コンテンツ配信方式との比較
�� 時間軸の側面
現状の映像コンテンツ配信に至る経緯とアダルトサイトの映像コンテンツ配信に至る経緯の比較
（前者より後者が先んじていることを実証する）
�� 組織的な側面
現状の映像コンテンツ配信に関わる利害関係者（アクター）の構造と
アダルトサイトの映像コンテンツ配信に関わる利害関係者（アクター）の構造の比較
・・・・が� ↓△�らリーズニングする場合、十分な資料があるかどうか
→無理だろう→没
�２浩�関連
＜通説＞
「日本は温泉卿である」
＜仮説＞
「日本で温泉と呼ばれるもののほとんどは銭湯である」
このことについて論じようと考えたきっかけは観光学で特に温泉に関することを専攻し、
温泉学会に参加している友人の話を聞いたことである。
私達は、温泉に対して体に良いだとか何かしら健康を促進するイメージを持っている。
そして、そのようなイメージが先行している結果、国益に関わるほどの規模の温泉ビジネスが現在に至るまで成立してきた。
しかし、このような私達のイメージは決して正しいイメージとは言えないのである。故に、温泉ビジネスがビジネスとして成立している現状はいかに不合理であり、温泉（ビジネス)程、
「まやかしなもの」はないのである。
私は以上のことを本論文において論及していき仮説の妥当性を見出していきたい。
1. 温泉の定義と温泉の現状
温泉の定義は25℃以上の水であることと、
何か一つ成分（リチウム、マグネシウムetc）が含まれていること、たったこれだけである。
ちなみに25℃以上の水は日本列島が火山帯に属していることもあり、
地下100m以内に存在し（温泉用語では「脈にあたる」と言う）、
地下から掘り出しているから何かしらの成分は、
その分量は別として（分量に定義は無い）含まれているのである。
つまり、いかに温泉の定義というものがハードルの低いものであり、それと同時に私達が持っている温泉のイメージと乖離しているかということが言えるのである。
さらに、上記の定義を満たす日本の温泉のほとんどが毎分ｍｌ（ミリリットル）程度の湯量しか出ていないのである。
そのため、ほとんどの温泉が水道水を温めたお湯によって水増しならぬお湯増しや、
お湯を無駄なく使うためにお湯を循環している
（温泉用語で「じゅんかん」と言う、また常にお湯を流し続けることを「かけながし」と言う）
のである。
上記のようなデータをしっかり公表し、以上で述べたことにあてはまらず、
一般的な私達のイメージと合致する温泉は存在するが（乳頭温泉、道後温泉、草津温泉、湯の峰温泉etc）
上記のようなデータを公にしない温泉が圧倒的に多いのである。
故に以上で述べたことにあてはまり、
私達のイメージと合致しない温泉が温泉と呼ばれ、
ビジネスとして成立している状況は適切であるとは言い難いのではないだろうか。
*ちなみに温泉の効能は無いことを前提として、「温泉につかることで健康になる原因は心の問題である」（つまり、特定の患者に「その患者の病気が治る薬ですよ」と信じ込ませ、ただのラムネを投与し、その心理的影響度を測る実験と似たようなこと）という研究が進んでいるらしい。
2. 温泉ビジネスの構造、仕組み
1.で述べた定義を満たしてさえすれば、
あとはお金（数百万〜一千万程度）を支払い温泉の権利を得さえすればビジネスを開始できる。
温泉ビジネスには私達が想像し得ないほどの利害関係者が絡んでいる。
土木会社（ゼネコン）、鉄道会社、観光協会、広告会社、旅行会社、料理屋、お土産屋などである。
つまり温泉ビジネスの規模は大きいのである。
後述するが、それは国益に影響を及ぼす程なのである。
最近では大都市に大型温泉施設（お台場：大江戸温泉、水道橋：ラク―ア、豊島区：豊島園庭の湯）
ができ話題を集めていることでも裏付けられるのであるが、結構お金になるのである。
3. 政府の行動
1.で述べてきた状況を政府は把握しているのであろうか。
確かに政府は温泉の現状、温泉ビジネスについて把握しているが、
それはつい最近になってからなのである。
以前、サルモネラ菌騒動が起こった際、政府は初めて温泉の現状を知ることになったのである。
サルモネラ菌騒動が起こり政府はようやく重い腰をあげ、厚生労働省主導により温泉に関する法案が国会で議論されようとした。
しかし、直前でそれは棚上げになったのである。
その原因は推測でしかないが、政府に温泉ビジネスに関わる何らかの利害関係者が圧力、干渉、
もしくは、国益を損ねるという政府の判断から棚上げになったと考えられている。
推測はさておき温泉に関する議論が国会で棚上げになった事実からして、
政府はその行動を起こせないでいることにかわりは無いようである。
4. 結論
以上で述べてきたことから検討するに、私達がイメージする温泉とはかけ離れたものが世の中には温泉として存在し、
そしてビジネスとして存在しているようである。
その有様はお湯に焦点をあてれば、街中にある銭湯となんらかわりないように考えられはしないだろうか。
今や、身体を健康にする成分を直接投入している銭湯も存在し、
むしろ銭湯のほうが身体に効能をもたらすと言えるのではないだろうか。
・・・・以上まで述べてきたことは、あくまで友人からのヒアリングで構成されたものである。
論証に必要なデータは公表されておらず資料の入手も困難が予想される→やめようか
→没
